• 指標は、平成29年10月～11月に当院で実施した患者満足度調査において、「親しい方に、この病院を勧めたい」という設問に対し、５段階評価（満足、やや満足、どちらでもない、やや不満、不満）の「満足」「やや満足」と回答した人の割合です。
• 当院が提供する患者サービスの質を測る指標として、患者さんからのアンケートによる患者満足度を注視しています。寄せられたご意見は、質の高い安全・安心な医療サービスの提供のために活用しています。

※平成29年度調査より、日本医療機能評価機構が実施する「患者満足度・職員満足度調査活用支援事業（試行）」に参加し、集計・分析を行うこととしており、指標とする総合評価項目を、平成28年度の「この病院に対する全体的な評価」から、平成29年度は「親しい方にこの病院を勧めたい」に変更しています。

• 患者さんから頂いたご意見を全職員で共有し、より一層の接遇力向上や、環境面及び施設面などの改善に取り組み、今後ともより良い病院づくりを進めます。

• 入院中は、入院生活という生活環境の変化によるものや、病気そのもの、治療・手術・薬剤などの影響により、自宅にいる時以上に転倒・転落のリスクが高くなります。
• 転倒・転落は骨折などの怪我に結びつく危険性が高く、病状の回復の遅れや日常生活の動作に支障が出るなど、患者さんの生活の質に大きな影響を及ぼします。転倒・転落を100％防止することは難しい現状ですが、発生件数や事例を追跡し分析を行うことで、転倒・転落による損傷の低減に役立てています。
• 転倒・転落の損傷レベルについてはThe Joint Commissionの定義を使用しています。平成25年度から、計測対象にレベル２を追加しました。

• 現在、過剰な活動抑制をできる限り行わず、治療が有効にできるように、「転倒転落アセスメントスコアシート」から危険度を判定し、それに応じた対策を講じています。さらに、その対策の評価をカンファレンスで行い、認知症ケアチームと共に個々の患者に応じた対応を行っています。
• 入院患者さんの高齢化を踏まえ、当院での認知症やせん妄症状と転倒・転落との関係を調査したところ、65歳以上の入院患者さんの転倒・転落率は3.45％、64歳以下は0.99％でした。また、認知症の入院患者さんの転倒・転落率は、9.17％、認知症ではない場合の転倒・転落率は、1.71％でした。
  これらの結果より、65歳以上や認知症の入院患者さんは、転倒・転落率が高いと言えます。
  既に「転倒転落アセスメントスコアシート」の項目には掲げられていますが、今後も高齢の患者さんや認知症の患者さんは転倒・転落しやすいという事を十分に認識し、患者さんやご家族の方々と情報共有を行い、対策を立案していきます。
  ※ここで示す「認知症の入院患者さん」とは、認知症ケア加算の対象者です。
  ※年齢と認知症と転倒・転落の関係調査では、入院実患者数を分母として算出しました。
• 転倒・転落した事例を振り返ると、認知症の患者さんではなくても、例えば事前にナースコールを押すことの必要性を説明していても、行われずに転倒・転落することがあり、患者さんやご家族の方々の更なるご理解とご協力が必要と考えます。

• 褥瘡とは、長期間寝ていたり車いすを利用している場合に、同じ部位に体圧が長時間加わることにより、その部位の血行が悪くなり、皮膚・皮下組織が傷害されることで、その発生率は患者看護の質を測る重要な評価指標の１つです。
• 痛みなどの知覚が低下した場合に発生しやすくなりますが、それに加えて、栄養状態、関節の変形、運動能力の低下といった様々な要因が絡みあって悪化するため、褥瘡ケアに関して専門的な知識を持ったスタッフによる看護体制をとることが重要になってきます。
• この指標では、褥瘡発生の判断基準として、日本褥瘡学会のDESIGN-R（2008年改訂版褥瘡経過評価用）を用いています。DESIGN-Rの評価項目のうち、深さがd2以上に至ったものを褥瘡発生と捉えています。

• 平成29年度は、高機能エアーマットの増設、リスクの高い患者さんへの重点的なケアなどの対応により、引き続き褥瘡発生率を低い値で維持することができました。

＜当院の取組状況＞

• 皮膚・排泄ケア認定看護師を中心に、平成18年から褥瘡予防に関する研修会を開催しています。平成28年度からは、褥瘡予防ケアの質を向上させていくために、看護師を対象とした実践的な褥瘡予防の勉強会を開催しています。
• 平成24年度から、医師、皮膚・排泄ケア認定看護師、栄養士、薬剤師で構成する褥瘡ケアチームによる回診の対象者を、褥瘡保有者だけではなく、褥瘡発生リスクの高い患者まで拡大しています。
• 設備面では、平成21年度から褥瘡予防に重要な体圧分散寝具などを導入し、必要時に適切な使用ができるようになりました。平成29年度は夜間休日でも褥瘡予防対策を実施できるよう高機能エアーマットを増設しました。
• 平成27年度から各病棟に褥瘡専任看護師を配置し褥瘡対策の質の向上を図りました。また、平成27年11月から褥瘡管理システムを導入し、褥瘡リスクアセスメントや診療計画書の作成を徹底しています。
• 今後もこれらの取組を継続的に実施し、褥瘡発生の予防と褥瘡ケアの充実に努めます。

• 滅菌法や消毒などの医療技術が進歩した現代においても、手術中は細菌との接触リスクが高くなることから、感染を防止することは困難な課題です。
• 感染により治癒が遅くなることで、患者さんのご負担が増えないよう、当院ではあらゆる手段を講じて感染防止に努めています。
• その一つとして、手術開始から終了後２～３時間までの間、適切な抗菌薬（病気の原因となる細菌に対抗する薬）を静脈注射することで、血中および組織中の抗菌薬濃度を適切に保つ方法があります。
• 手術中は、人体にもともと備わった免疫力だけでは十分に機能しないことから、感染防止には欠かせない処置です。
• 一方では、抗菌薬の不適切で無計画な投与は副作用の危険性、耐性菌の出現、医療費を増大させるため、術後漫然と予防投与を継続しないこととされています。

• 開始前１時間以内の予防的抗菌薬投与は高い水準で推移できており、手術部位感染（SSI）発生予防対策の１つとして効果が得られています。患者状態の変化により、臨機応変に対応できるよう取り組んでいきます。
• 抗菌薬停止率は、各診療科ごとの計画投与が推進されています。

• 滅菌法や消毒などの医療技術が進歩した現代においても、手術中は細菌との接触リスクが高くなることから、感染を防止することは困難な課題です。
• 感染により治癒が遅くなることで、入院日数と医療コストの面から患者さんの負担が増えないよう、当院ではあらゆる手段を講じて感染防止に努めています。
• その一つとして、手術開始から終了後２～３時間までの間、適切な抗菌薬（病気の原因となる細菌に対抗する薬）を静脈注射することで、血中および組織中の抗菌薬濃度を適切に保つ方法があります。
• 手術中は、人体にもともと備わった免疫力だけでは十分に機能しないことから、感染防止には欠かせない処置です。
• 一方では、抗菌薬の不適切で無計画な投与は副作用の危険性、耐性菌の出現、医療費を増大させるため、術後漫然と予防投与を継続しないこととされています。

• 基本的にはガイドライン推奨の抗菌薬を使用していますが、アレルギーが原因で推奨薬を使用できない症例については、リスク低減にあたり、別の抗菌薬を使用しています。

• 死亡退院患者率は、医療施設の特性（医療圏で担う機能、地域性、病床数、入院患者さんの年齢や疾患の種類と重症度など）が異なるため、単純に医療の質の良し悪しを比較できるものではありません。
• 死亡退院患者率の推移を追っていくことで、医療の質が変化していないかを知るのに役立ちます。

• 死亡退院患者率は年々減少傾向にあります。

• 入院される患者さんにとっては、入院生活は通常と異なる不便さがあったり、仕事を長期間離れなくてはならないなど、日常生活に及ぼす影響は少なくありません。このような観点からは、入院期間は出来るだけ短いことが望ましいこととなります。
• 一方で退院できたものの、経過観察等の予定されたものではない予定外の再入院をすることになっては、一旦退院できたとしてもかえって入院期間が長引いたり、治療費の負担が増えてしまいます。
• このようなことから退院後の一定期間後に再入院がどの程度あったのかを把握することは、在院日数の短縮とあいまって、医療の質を表す基本的な指標であるといえます。
  ※「救急医療入院」とは、次に掲げる状態にある患者に対して、医師が診察等の結果、緊急に入院が必要で有ると認めたものを指します。
  　・吐血、喀血又は重篤な脱水で全身状態不良の状態
  　・意識障害又は昏睡
  　・呼吸不全又は心不全で重篤な状態
  　・急性薬物中毒
  　・ショック
  　・重篤な代謝障害（肝不全、腎不全、重症糖尿病等）
  　・広範囲熱傷
  　・外傷、破傷風等で重篤な状態
  　・緊急手術を必要とする状態
  　・その他上記の要件に準ずるような重篤な状態

• 退院後６週間以内の救急医療入院率は6.0%程度で推移しています。

• HbA1c （ヘモグロビンA1c）とは、糖尿病の診断にも用いられている検査で過去１～２か月間の血糖値のコントロール状態がわかります（正常値は6.2％未満）。糖尿病による合併症頻度はHbA1c の改善度に比例しており、合併症を予防するために、HbA1c（NGSP）を7.0％未満に維持することが推奨されています。
• したがって、HbA1c（NGSP）が7.0％未満にコントロールされている患者さんの割合を調べることは、糖尿病診療の質を判断するにふさわしい指標であると考えられます。勿論、妊娠中の患者さん、低血糖を感知できない糖尿病自律神経症を合併している患者さん、認知症があるため血糖は高めにコントロールしたほうが安全である患者さんなど、すべての患者さんがこの指標の数値を達成するべきものではありません。

• 高度急性期医療を担う役割を踏まえ、HbA1c7.0%以上であっても、当院では合併症リスクが低くなり次第（数値のコントロールができ次第）、適正退院を促進し、地域医療機関と連携を強化しつつ、機能分化を図っています。

• 急性心筋梗塞は、心臓の筋肉に栄養分や酸素を供給する「冠動脈」に血栓が生じることで、心臓の筋肉細胞が壊死してしまう病気です。
• 病状が安定し退院した後に、病気が再発することを予防するために、『心筋梗塞二次予防に関するガイドライン』では、アスピリン、βブロッカー、スタチン、アンジオテンシン変換酵素（ACE）阻害剤・アンギオテンシンⅡ受容体阻害剤（ARB）等のうち、必要なものを投与することが推奨されています。
• そこで本指標では、急性心筋梗塞の診断があった退院患者さんに対して、これらの薬剤の退院時処方率を算出しています。

• アスピリンの退院時未投与例は、抗凝固薬使用例や消化性潰瘍の既往例で、アスピリンを外してチエノピリジン系薬剤の投与しています。
• ＡＣＥ阻害薬およびＡＲＢの退院時未投与例は、小さな心筋梗塞で心不全の疑いや重度の腎機能障害で投与を控えた症例となっています。
• 高齢化にともなう腎障害症例が増加しており、ARBの投与率がわずかながら減少しています。

• 急性心筋梗塞は、心臓の筋肉に栄養分や酸素を供給する「冠動脈」に血栓が生じることで、心臓の筋肉細胞が壊死してしまう病気です。
• 血管カテーテルによる治療などによって、一旦は重篤な状態から安定した状態に移行したとしても、再び心筋梗塞を起こさないように二次予防を積極的に行わなければなりません。『循環器病の診断と治療に関するガイドライン』では、二次予防のために早期に投与すべき薬剤が示されています。
• アスピリンは、臨床研究から早期に投与するほど死亡率が低下することが示されており、アスピリンアレルギーのある患者さんを除き、急性心筋梗塞が疑われる全症例で発症直後から投与することが推奨されています。本指標では、入院後２日以内にアスピリンが投与された割合を計測しています。
• アンジオテンシン変換酵素（ACE）阻害剤については、心臓から全身に血液を送り出す機能が低下している患者さん、心不全を有するリスクの高い急性心筋梗塞患者さんに対して、発症24時間以内に投与することが推奨されています。
• アンギオテンシンⅡ受容体阻害剤については、ACE阻害剤が不適応である急性心筋梗塞患者さんに対して投与することが推奨されています。

• 急性心筋梗塞症例に対しては、基本的に早期アスピリンを投与しています。未投与例は、アスピリン喘息あるいはアスピリンによる消化性潰瘍の出血既往例となっています。
• ＡＣＥ阻害薬およびＡＲＢの未投与例は、退院時投与と同様に、小さな心筋梗塞で心不全の疑いや重度の腎機能障害で投与を控えた症例となっています。

• 急性心筋梗塞（ST上昇型心筋梗塞：STEMI）の治療には、発症後可能な限り早期に再灌流療法（閉塞した冠動脈の血流を再開させる治療）を行うことが重要になります。再灌流療法には主にバルーンやステントを使用したPCIが行われます。
• 病院到着（Door）からPCI（Balloon）までの時間を「door-to-balloon time」と言い、90分以内であることが推奨されています。本指標では、急性心筋梗塞患者さんの病院到着後90分以内にPCIを実施した割合を算出しています。

※PCIとは冠動脈インターベンション（経皮的冠動脈形成術）で、狭心症や心筋梗塞など狭くなった冠動脈を血管の内側から拡げるために行う低侵襲的な治療法です。

• 90分以内にＰＣＩが実施できていない症例は、心肺蘇生後や他科外来経由の症例となっています。
• 蘇生対応のない症例や他科を経由しない症例については、１例を除き基本的に90分以内で実施しています。

• 「脳卒中」は、大きくは脳の血管が詰まる「脳梗塞（脳血栓症・脳塞栓症・一過性脳虚血発作）」と、脳の血管が破れて出血する「脳出血」や「くも膜下出血」に分けられます。
• 「脳梗塞」とは、脳の血管が細くなったり、血管に血栓（血のかたまり）が詰まったりして、脳に酸素や栄養が送られなくなるために、脳の細胞が障害を受ける病気で、一過性脳虚血発作（ＴＩＡ）とは、一時的に脳の血流が悪くなることにより、運動麻痺、感覚障害などの症状が現れるが24時間以内に回復するもので、脳梗塞の前兆といわれています。
• 今回の指標では、脳卒中のうち「脳梗塞」で入院から２日目までに抗血栓療法を施行された割合をみてみました。
• 脳血管がつまって脳梗塞が再発することを防止するために、『脳卒中治療ガイドライン2015』では、48時間以内に１日あたりアスピリン160～300mgの経口投与が強く推奨されています。
• ただし、脳血管に生じた血栓を溶解するt-PA治療を受けた場合は、24時間以内の血小板薬の投与は頭蓋内出血を増やす危険性があるため、『rt -PA（アルテプラーゼ）静注療法適正治療指針第二版』において禁忌とされており、本指標においても該当症例は除外しました。
  

• 基本的に心原性脳塞栓症が疑われる症例に対しては、入院初期にヘパリン等を含め抗凝固療法を実施しています。
• 抗血栓治療の適応とならなかった症例は、既に出血している例および消化管等その他の部位から出血しており、48時間以降に治療を開始した例となっています。

• 脳梗塞は、詰まる血管の太さやその詰まり方によって３つのタイプに分けられます。
  
  1. 比較的太い動脈に付着したコレステロールの固まりに血栓ができる「アテローム血栓性梗塞」
  2. 脳の細い血管での動脈硬化によって起こる「ラクナ梗塞」
  3. 心臓にできた血栓が流れてきて血管をふさぐ「心原性脳塞栓症」などがあります。
• このうち、心原性脳塞栓症以外の再発予防には、抗血小板薬の投与が推奨されています。
• 十分な血圧コントロールのもとでの、ラクナ梗塞の再発予防にも抗血小板薬の使用が奨められています。

• 未処方例は、消化管出血等他科との連携が必要となる症例や心原性脳梗塞等となっています。
• 地域連携の推進によって、高齢者の方や他施設からの入院が増加してきているため、様々な症状や他施設での治療方針に応じて退院時の適切な処方・持参薬管理を行っていきます。

• 心房細動は、心臓の拍動が乱れ、血液が心臓内に停滞する状態のことです。心房細動は高齢者に多く見られ、心房細動がある人は、ない人に比べて脳梗塞を発症しやすくなります。
• また、心房細動が原因で心臓にできる血栓は比較的大きく、それが脳にとぶと、脳の太い血管をふさぎ、脳梗塞（心原性脳塞栓症）が起こり、脳が受けるダメージの範囲は広く、死亡率や寝たきりなどの介護が必要な重度の後遺症が残る可能性が高くなります。
• 原因となる血栓ができないように、『脳卒中治療ガイドライン2015』では、弁膜症を伴わない心房細動のある脳梗塞または一過性脳虚血発作（TIA）患者の再発予防に、血液凝固因子に作用して血栓を防ぐワーファリン等の抗凝固薬を処方することを推奨しています。

• 基本的に心房細動を合併する脳梗塞症例について、退院時には抗凝固薬を処方しています（病状により１例を除く）。

• 『脳卒中治療ガイドライン2015』では、脳梗塞の再発予防に脂質異常症のコントロールが推奨されています。また、高用量のスタチン系薬剤は脳梗塞の再発予防に有効であるとされています。
• 本指標では、脳梗塞の診断があった退院患者さんに対して、スタチンが退院時に処方された割合を算出しています。

※スタチン（HMG-CoA還元酵素阻害薬）とは、コレステロールの合成速度を制御する薬剤のことで、スタチン系薬剤は脂質異常症の治療薬として世界中で広く使用されています。

• スタチンの退院時に処方のない例は、コレステロールに起因していない心原性脳梗塞例や合併症例等の多剤処方で副作用が心配される例などのリスク例となっています。

• 安静臥床が長期化すると、筋萎縮・筋力低下、関節拘縮（関節を動かさないために、次第に関節の動く範囲が狭くなった状態のこと）等の症状があらわれる廃用症候群が起こります。
• 廃用症候群を予防し、早期の日常生活動作の向上と社会復帰を図るために、『脳卒中治療ガイドライン2015』では、十分なリスク管理のもとにできるだけ発症後早期から積極的なリハビリテーションを行うことを強く勧めています。
• 『脳卒中治療ガイドライン2015』に示されたエビデンスでは、入院後３日以内にリハビリテーションを開始した群は３日以上たってリハビリテーションを開始した群に比べ、入院期間が短く、退院時の歩行状態が良かったとされていることから、本指標では入院後３日以内に脳血管リハビリテーションが行われた症例数を集計しています。

• 脳血管リハビリテーションを入院後３日以内に実施した症例数の割合は75.5％⇒66.1%に低下しています。
• ３日以内から外れている症例としては、精査にて一過性脳虚血発作・末梢性めまい等の診断に至った症例や脳血管内治療後に間もなく転院となった症例、t-PA施行後に症状が軽快した症例となっています。

• 気管支喘息は、気管支に炎症が続き、さまざまな刺激に敏感になり、空気の通り道が狭くなる病気です。喘息の炎症の多くはダニやハウスダスト、花粉、ペットのフケなど、日常生活のありふれた物質に対するアレルギーが関わっています。
• 『喘息予防・管理ガイドライン2015』によると、喘息の治療薬は、喘息症状を軽減・消失させ肺機能を正常化し、その状態を維持させる長期管理薬（コントロラー）と、発作時に短期間使用する発作治療薬（レリーバー）に大きく2種類に分けられます。（詳しくは、リウマチ・アレルギー情報センターＨＰをご覧ください）。
  • 長期管理薬（コントロラー）：吸入ステロイド薬、長期作用型の気管支拡張薬、抗アレルギー薬
  • 発作治療薬（レリーバー）：経口ステロイド薬、短時間作用する気管支拡張薬
• 吸入ステロイド薬は長期管理薬のひとつで、アレルギー性炎症に対する最も強い薬剤です。経口薬よりも全身への副作用が少ないため、吸入薬が用いられます。喘息の状態を軽症から重症までの４ステップに分類し、それぞれの段階に応じて低用量から高用量で投薬すべきとされています。
• 小児気管支喘息においては、成人気管支喘息とは異なる推奨薬剤が示されており、必ずしも吸入ステロイド薬を優先的に用いることとはされていません。（詳しくは、リウマチ・アレルギー情報センターＨＰをご覧ください）。
• 吸入ステロイド薬を長期に高用量使用した場合の全身への影響は、副腎皮質の抑制や骨代謝の抑制の報告があります。経口薬より副作用は少ないとしても長期の影響について注意深く検討する必要があります。

• 入院中に処方されなかった成人の患者さんは、自宅に薬がある場合や、患者さんの希望により吸入ステロイド薬と同様の効果がある薬剤で適切な治療を行っています。また、患者さんに対する吸入指導は入院中に全例行っています。したがって、入院を要するほどの成人喘息患者さんに対するステロイド吸入普及率は100％となっております。
• また、吸入ステロイドを入院中に処方していない小児患者さんは、主にβ２受容体刺激薬であるホクナリンテープや抗アレルギー薬であるロイコトリエン受容体拮抗薬などの処方を行うとともに、継続して、地域のかかりつけ医との長期的な連携を図っています。

• 小児気管支喘息については、成人気管支喘息とは異なる特性があることから、日本小児アレルギー学会において『小児気管支喘息治療・管理ガイドライン2012』を策定しています。
• その中で、急性発作時の医療機関での対応について、家庭での対処状況を把握した上で発作強度を評価し、中発作は外来治療、大発作と呼吸不全は入院治療で対応することとされています。
• 中発作ではβ２刺激薬等気管支拡張作用を持つ薬剤では対応できない場合、大発作と呼吸不全では初期段階から、経口・静注ステロイドの投与が標準的治療として示されています。ステロイドの全身投与は、呼吸困難が改善したら中止し、できる限り短期の使用にとどめることとされています。
  

• 入院中にステロイドの経口投与・静脈投与を行わなかった症例では、β２刺激薬等気管支拡張作用を持つ薬剤の投与を行い、併発する肺炎の治療や基礎疾患の管理などを重点的に行っています。
• また、フォローアップ外来で重症度に応じ、継続的にステロイド投与を行った症例もあり、概ねガイドラインに沿った治療が行われています。

• 市民病院は、平成18年９月に「地域医療支援病院」として承認され、病院・診療所等地域医療機関との連携を進めており、初診については地域医療機関からの紹介制を推進しています。
• 逆紹介とは、当院での診療により、安定した病状となった患者さん等を地域のかかりつけ医や療養型病院での治療への移行等のために、他の医療機関へ紹介することです。

• 平成29年度の紹介率は前年度と比較して1.0ポイント(73.2％→74.2％）の増となり、逆紹介率は6.1ポイント(90.2％→96.3％）の増加となり、地域医療機関との連携が進んでいます。
• 当院が目指す高度急性期医療病院としての役割を十分に果たすために、引き続き地域医療連携を推進していく必要があります。そのために、医療機関訪問や診療情報提供書等の文書のやりとりによる地域の医療機関との密な情報の共有や顔の見える関係の構築、患者さんへのかかりつけ医の役割についての広報活動、また、大きな処置や検査を要さない再診患者を積極的に地域に逆紹介することなど、患者さんの症状に応じた医療を地域で提供できるよう取り組んでいます。

• 当院の救命救急センターは、高度な三次救急医療に特化するのではなく、従来の救急センター（ER）と同様に、初期から三次までの救急症例を全て対象とし救急医療に取り組む「ER型救命救急センター」を目指しております。
• とりわけ、救急搬送については、横浜市の救急医療の中核を担う病院として、救急搬送の受け入れに努めています。救急車応需率は、救急医療機関の受入能力を示す基本的な指標であり、平成29年度は応需率93.5％を目標としました。

• 応需率を高めるための取組として、
  1. 日中から夜間に切り替わるまでの間に、患者受入のための救急病床を確保するよう、一般の病床への転棟を含めて調整を行いました。
  2. 月に１回開催される「救命救急センター運営委員会」において、課題の抽出、課題解決に向けた話し合い等を行いました。
• 重症の救急患者を受け入れるためのICU、HCU病棟においては、退出患者の決定及び退室候補患者の退室順を決定し、入室を必要とする患者が随時・適切に入室できるようにベッドコントロールを実施しました。
• 結果的に応需率の目標を達成できませんでしたが、受入件数は増加しています。

• 尿道カテーテルは、自身で排尿が困難な患者さんの尿道に設置するカテーテルですが、長期間留置されていると細菌感染のリスクが高まることから、適切な適応のある患者さんに限定して使用すべきものです。
• 米国疾病管理予防センター（CDC）が2009年に発表した『カテーテル関連尿路感染予防のためのガイドライン』では、『急性尿閉、膀胱出口部閉塞』、『重篤な患者に対する正確な尿量測定』、『外科手技のための周術期使用』、『尿失禁患者における仙骨部褥瘡に対する使用』、『終末期ケアの快適さの改善』等の限定的な目的にのみ、尿道カテーテルを使用するべきとされています。

• 癌治療や手術等の治療を行うために尿量測定を必要とする患者や高齢者・重篤な患者でカテーテル留置を余儀なくされる患者の増加等に伴い、尿道カテーテルを使用する症例が増加しています。しかし、その使用については毎日適応を評価し、適切な管理を行い、尿路感染防止に努めています。

• 尿路感染症は医療関連感染の中でも最も多く、約40％を占めます。そのうち80％が尿道カテーテルの留置によって発生するとされています。
• 尿道カテーテルは、自身で排尿が困難な患者さんの尿道に設置するカテーテルですが、長期間留置されていると細菌感染のリスクが高まることから、適切な適応のある患者さんに限定して使用すべきものです。
• 米国疾病管理予防センター（CDC）が2009年に発表した『カテーテル関連尿路感染予防のためのガイドライン』では、『急性尿閉、膀胱出口部閉塞』、『重篤な患者に対する正確な尿量測定』、『外科手技のための周術期使用』、『尿失禁患者における仙骨部褥瘡に対する使用』、『終末期ケアの快適さの改善』等の限定的な目的にのみ、尿道カテーテルを使用するべきとされています。

• カテーテル挿入の適応について評価・判断し、適応外の場合は直ちにカテーテルを抜去しています。
• 挿入中に尿路感染が疑われた場合は、速やかに尿の細菌検査を実施し、適切な治療につなげています。

• 統合指標【手術】とは、
  　・「特定術式における手術開始前１時間以内の予防的抗菌薬投与率」
  　・「特定術式における術後24時間（心臓手術は48時間）以内の予防的抗菌薬投与停止率」
  　・「特定術式における適切な予防的抗菌薬選択率」
  以上の指標値を合算して、手術における予防的抗菌への取組について総合的に評価する指標です。

• 統合指標【虚血性心疾患】とは、
  　・「急性心筋梗塞患者における入院後早期アスピリン投与割合」
  　・「急性心筋梗塞患者における退院時アスピリン投与割合」
  　・「急性心筋梗塞患者における退院時βブロッカー投与割合」
  　・「急性心筋梗塞患者における退院時スタチン投与割合」
  　・「急性心筋梗塞患者における退院時のACE阻害剤もしくはアンギオテンシンⅡ受容体阻害剤の投与割合」
  　・「急性心筋梗塞患者の病院到着後90分以内の初回PCI実施割合」
  以上の指標値を合算して、心筋梗塞の患者さんに対しての取組について総合的に評価する指標です。

• 統合指標【脳卒中】とは、
  　・「脳卒中患者のうち入院から２日目までに抗血栓治療を受けた患者の割合」
  　・「脳卒中患者の退院時、抗血小板薬の処方割合」
  　・「脳梗塞患者の退院時スタチン処方割合」
  　・「心房細動を診断された脳卒中患者への退院時の抗凝固薬の処方割合」
  　・「脳梗塞における入院後早期リハビリ実施症例の割合」
  以上の指標値を合算して、脳卒中の患者さんに対しての取組について総合的に評価する指標です。

• 特に入院中の患者さんは易感染状態であることが多いため、職員がインフルエンザを病院内に持ち込んで感染を広げることがないようワクチンを接種しておくことが必要です。

• H29年度は、ワクチンの生産・納入が全国的に遅れたことにより、確保できたワクチン数の範囲で、対象所属を絞る等の対応をせざるを得ませんでした（11月下旬実施）。最終的には、年内に全職員分のワクチンを確保し、接種を実施することがきました。

• メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）は、病院内で感染拡大しやすい薬剤耐性菌の代表的なものです。病院での感染対策が徹底されると、この数字が低下していくと考えられます。

• 感染率は微増していますが、入院時から検出される持込事例の増加が要因となっています。
• 引き続き、入院時より、感染症を疑う症状がある患者への感染対策を徹底し、感染率の低減に努めます。

• 中心静脈とは心臓に最も近く、直接心臓へ流入する大きな静脈（上大静脈・下大静脈）で、内径が太く血流も豊富なため、高濃度の輸液・特殊な薬剤の投与を行った場合にも血管炎が起きにくいとされています。
• 中心静脈カテーテルは、中心静脈に留置される血管内カテーテルで、上記の様な特殊な輸液や薬剤投与を安定して行えます。
• 中心静脈カテ－テル関連血流感染（BSI）は、中心静脈カテーテルを留置中の患者（抜去後48 時間以内含む）を対象とした血液培養によって確定された血流感染症（菌血症）です。
• カテーテルは身体にとって異物であり、使用すること自体に感染リスクがありますが、カテーテル挿入時の皮膚消毒などの感染対策が不十分な場合等に多発する恐れがあります。

• サーベイランスを継続し、BSI発生事例を低減させるよう感染予防対策を徹底します。

• 手術部位感染（SSI）とは、手術に伴い術中、術後の部位に起こる感染症を指し、外科患者さんの医療関連感染では多くの割合を占めています。
• 指標の抽出では、術式を院内感染対策サーベイランス（JANIS）分類に沿って分類して対象を選定して、対象術式に対し、周術期感染対策ができているのかどうかを表わしています。

※参考　厚生労働省院内感染対策公開情報SSI発生率（年単位）

• SSI発生率は厚生労働省院内感染対策公開情報と比較して低い発生率で推移しています。
• 術前・術中・術後管理を感染対策マニュアルに沿って行い、今後も継続して低い水準を維持していきます。

• 従来の臨床研修制度では、出身大学やその関連病院での研修が中心で、地域医療との接点が少ないものでした。
• 研修内容も専門の診療科に偏ったもので、幅広い診療能力が身に付けられる総合診療方式による研修が少なく、研修成果の評価も十分に行われてきませんでした。
• これらの問題点を踏まえ、医師としての人格を涵養し、将来の専門分野にかかわらず、医学及び医療の果たすべき社会的役割を認識しつつ、一般的な診療で頻繁に関わる傷病に適切に対応できる基本的な診療能力を修得できるよう、平成16年４月より法に基づく臨床研修制度が導入されました。

• 初期臨床研修医１人に対して１人以上の厚生労働省指定研修を修了した臨床研修指導医が、患者数が多く研修機会が多い診療科には概ね配置されており、今後も行き届いた指導体制がとれるように指導医の増員に取組んでいます。
• 厚生労働省で必修とされている内科・救急・地域医療に加えて、外科・麻酔科・小児科研修も必修としており、より幅広く基本的な診療能力を修得できる体制となっています。
• 地域がん診療連携拠点病院に指定されており、外来化学療法室やPET-CT、緩和ケア病棟、がん相談支援センターなどで、総合的ながん診療の経験を積めるように配慮しています。
• 第一種感染症指定医療機関になっていることから、抗生剤の使い方やHIV、マラリア、デング熱などの感染症にも習熟できるようになっています。
• 救急医療の最前線で患者対応能力を高めるとともに、様々な疾患の診療を経験するため、重症度の低い患者さんの初期対応をまず１年目の研修医が行い、その指導には２年目の研修医及び救急専門医があたるようにしています。重症度の高い急患の対応は、救急専門医とともに行います。