これまでの早期乳がんの主な治療としては、乳房部分切除術や、乳房全切除術などのいわゆる“外科的切除”が挙げられます。しかし外科的切除は乳房を切除するため乳房の傷や変形を残すため、患者さんのQOLに問題があり、患者さんに負担の少ない治療開発が大きな課題となっていました。この負担を改善しうる治療が乳がんRFAということになります。

乳がんRFAは日本乳癌学会が定めた手術修練や専門性を満たす術者と施設でのみで施行できる認定制となっており、当院はその認定を受けているため施行が可能です（2025.6.11時点の認定施設は東京都１４施設、神奈川県で７施設となっている）。令和７年１月には、保険適応下での「乳がんラジオ波焼灼療法」を行いました。上図のように、乳がんRFAとは病変の中に数mmの細い針状の電極を差し込んでラジオ波帯(約470KHz)の電流を流し、そこから発生する熱を利用し病変を焼灼する治療法です。ラジオ波の熱を利用した治療は以前から日本で行われてきており2004年に肝臓がんの治療に初めて保険適用され、2022年には肺がん、腎がん、悪性骨軟部腫瘍などに対して適応拡大されました。

そして乳がんに対しては、国立がん研究センター中央病院を中心に行われた臨床試験にてその効果が確認されたため、一定条件（下段参照）を満たす乳がん患者さんに対して2023年12月に保険適用となり、乳房を切らない低侵襲な治療として選択することが可能となりました。

＜乳がんRFA適格基準＞

• 通常型の原発性乳管癌であること
• しこりの大きさがMRI等の画像検査で直径1.5cm 以下の単発限局性であること
• 癌の皮膚所見が認められないこと
• 今回の乳癌に対する前治療の既往がないこと
• 年齢が20歳以上の女性である
• 術後放射線治療が実施可能なこと
• 手術、全身麻酔に耐えうる臓器機能を有すること
• 術前診断にて腋窩リンパ節転移がないこと

＜乳がんRFA除外基準＞

• 妊娠中、もしくは妊娠している可能性がある症例
• 心臓ペースメーカまたは植込み型除細動器を留置している症例
• 局所の活動性の炎症や感染を合併している症例
• 重篤な⼼疾患、脳疾患を有している症例
• 人口骨等のインプラントによりRFAが適切でない症例
• 抗血小板療法、抗凝固療法等、止血困難が予想される症例
• 画像上広範囲の石灰化、乳管内病変、多発病変が疑われる症例
• 温存乳房内再発を含む異時性の同側乳癌症例
• 他臓器転移を認める症例

• 通電を行い焼灼により癌を死滅させる治療法であるため周囲の皮膚熱傷、出血、不整脈、腫瘍播種、血腫形成、膿瘍形成、創感染、創部痛、発熱、乳頭陥没、硬結形成などの合併症を起こす可能性が少なからずあります。またRFA後の部位は硬く焼けた組織がしこりが遺残することもあります。
• このような合併症を可能な限り防ぐために上図のように乳房内や皮膚を冷却する工夫を施したり、術後の経過観察方法が厳しく定められています。また、まれではありますがラジオ波の焼灼温度が腫瘍全体で十分に上がりきらず一部焼灼不全となる可能性があり、この際は従来通りの手術による切除が必要になります。

• 乳がんRFAはこれまでの手術と同等の根治性を維持したまま、高い整容性を実現でき、低侵襲で出血も少なく、術後の痛みも軽度で入院期間も4日程度となり患者さんの社会復帰が早いなどのメリットがあります。
• 臨床試験においても5年後の無再発生存割合は従来の外科手術と同等で98.6%、全生存率も99.2%と良好でした。
• ただし、RFA後の予後をより安全なものにするためにも、RFA後には従来の外科的切除後と同じように放射線治療や薬物療法、必要時には腋窩リンパ節郭清などを受ける必要がありますし、これらの必要な補助治療を受けたとしても5年間で0.6％の乳房内再発が臨床試験にて確認されています。その場合は通常の乳癌標準治療と同様に追加治療を受ける必要があります。

• RFA後の予後をより安全なものにするためにも、RFA後には従来の外科的切除後と同じように放射線治療や薬物療法、必要時には腋窩リンパ節郭清などを受ける必要があります。
• RFA後約4−6ヶ月程度で造影MRIや焼灼部位の針生検を施行し病理評価を行い、RFAで焼灼しきれなかったと考えられるがんの残存を認める場合(約2.6〜4%)は追加の外科的手術が必要となる場合があります。